千葉県の矯正歯科|タカハシ矯正歯科

外科的矯正歯科治療

外科的矯正歯科治療について


顎機能診断施設
顎変形症の外的矯正歯科治療においては、保険診療の可能な施設と可能でない施設に分けられます。
 これらの資格は、一般の方には判断がつきにくいののですが、大学病院および一部の矯正歯科専門診療所に与えられています。
 そのような意味から、相談を受ける場合、顎機能診断施設の医療認定を受けてる矯正歯科専門診療所での相談をお勧め致します。(施設一覧が無いため診療所で確認下さい)
 これは、技術的な認定はもとより、同指定の有無により患者さんの支払われる外科手術の費用も含めた医療費総額の自己負担金額に3倍以上の違いが出るためです。

骨格的不正咬合

(1)不正咬合のタイプ
 不正咬合には、歯の並び方が原因の場合、歯の大きさやと骨格の大きさの問題などの他に、骨格の位置異常や骨格の大きさに問題が有る場合が有ります。 例として、反対咬合(受け口)では、上の前歯が内側にはえたり、下の前歯が外側にはえれば反対咬合に成ります。(歯性反対咬合)

また骨格的に上顎の成長の弱い場合や、下あごの過成長が認められる場合も反対咬合に成ります。 (骨格的反対咬合)

(2)骨格的不正咬合の治療方法
 成長期の子供では、骨格的な問題の助長を排除する治療や、反対咬合などでは積極的に上顎の前方成長を促す治療行う場合が有ります。

永久歯列期の不正咬合の治療法は、
①非抜歯による矯正歯科治療
②抜歯による矯正歯科治療
③外科的矯正治療

のいずれかによって治療を行う事に成ります。

有る程度の骨格的な不正に対しては、歯のみの移動による矯正歯科治療で対応致しますが、限界を超えた骨格的不正やアゴの位置などを気にされて来院する場合には、外科的矯正歯科治療にて骨格も含めた移動で一般的に対応致します。


当院の対応


論文:シリーズ 下顎前突治療におけるClass Ⅲ finishについて
 外科矯正歯科治療が必要と思われた症例への適応
JOP 1993/8

写真は、外科的矯正歯科治療と非外科的矯正治療の境界領域にいる患者さんに対し外科的な処置を行わず、矯正歯科治療単独で改善が出来るかをシリーズで掲載を行った矯正歯科医のための雑誌です。
院長はこの分野への研究症例発表も多数行っています。

当院は顎機能診断施設資格を有していますので顎変形症の外科的矯正歯科治療が健康保険にて治療を行う事が可能な特殊な医療機関です。
そのため、そのような問題を持つ患者さんが多方面から来院され多くの患者さんの治療を行ってまいりました。

しかし、この様な経験の中で、外科的矯正歯科治療を進める場合、重要な事は、ボーダーゾーンにいらっしゃる患者さんの対応だと思います。
つまり外科的な方法でも手術をしなくても咬合は獲得可能な患者さんへの対応でありこの分野の患者さんの対応は上記の論文の様に多くの症例を有しています。
大切な事は、外科的矯正歯科治療の是非ではなく、治療方針の差によって生ずる患者さんの満足度だと考えています。
ですので、方法論での違い、治療費の違いなど、綿密な打ち合わせ話の上で治療を進めて行きます。


患者さんの例

この患者さんは、お子さん2人の矯正歯科治療ために当院に来院されました。
その際、1時間弱の時間初診患者さんに様々な治療に関しての説明を行います。
その中で、「もしかして自分も治す事が出来ますか?」とお聞きに成られた患者さんです。
経緯をお聞きすると、昔から咬み合わせ、外見に対して治したい思いが強く有ったが、過去に歯科医に相談した時に治す事が出来ないと言われ、あきらめていたとの事でした。
この患者さんは、改善できる事を大変喜ばれ外科的矯正歯科治療で治療を行いました。
(家族3人並んで治療を行いました。)

治療が終了され、きっと世の中には私と同じ悩みを持っている人が沢山いると思います。先生是非このような状態や年齢でも治る事を先生、多くの人に伝えてほしいと患者さんは言われました。

歯科医学は、日進月歩であり、また矯正歯科事情も日々変わります。
こんにちでは、この様なホームページなどの活用によって若干の情報をお伝え出来るように成りましたが、
逆に様々な情報の氾濫も起こり、いったい私はどうなのだろうかと迷われる方も多いのではないでしょうか。
もし顎変形症や不正咬合でお悩みの方は、お気軽にご相談ください。
きっと、毎日が明るくなりますよ。
又、相談を受ける事が治療開始をしなければ、いけない訳では有りません。


保険による矯正歯科治療

国の定める指定自立支援医療機関(育成・更生医療)において、かつ、顎口腔機能診断施設においては、顎変形症に対する外科的矯正歯科治療を保険にて行うことができます。
以下の基準を満たしていることを条件に診療所が施設認定を受けることが可能です。


指定自立支援医療機関(育成・更生医療)

 更生育成医療を行うために必要な設備および体制を有している(セファログラムの所有)
それぞれの医療の種類における専門科目について,適切な医療機関における研究従事年
数が(歯科では)5 年以上である
研究態様と口蓋裂の歯科矯正の臨床内容とに関連が認められる
矯正歯科を標榜している
関係学会(日本矯正歯科学会および日本口蓋裂学会)に加入している

【顎口腔機能診断施設の具備条件】
①指定自立支援医療機関の認定と下顎運動検査機器および筋電図検査機器が必要
②専任の常勤歯科医師及び専従する常勤看護師又は歯科衛生士がそれぞれ1 名
③当該療養につき口腔に関する医療を担当する、診療科または別の保険医療機関と、歯科
矯正に関する医療を担当する、診療科または別の保険医療機関との間の連携体制が整備されていること


保険診療の高額医療費

1ヵ月の医療費の患者負担(一部負担金)が高額になったとき、国保の担当窓口に申請して認められれば、限度額を超えた分が高額療養費として、後から払い戻されます。 なお、払い戻される高額療養費の額は市区町村が計算します。くわしくは担当窓口へお問い合わせください。

・国民健康保険中央会のサイト内「医療費が高くなったとき」
・社会保険庁のサイト内「高額療養費」
当院の矯正治療対応範囲
・矯正歯科
・歯列矯正
・成人矯正
・小児矯正
・非抜歯矯正
・外科的矯正歯科治療
・外科矯正
・矯正専門
・ムーシールド
・舌側矯正
・クリアアライナー