外科的矯正歯科治療について
外科的矯正歯科治療は、原則として成長発育終了後に行います。一般的には、男性は女性より成長発育完了が遅く、それぞれ女性16歳まで・男性18歳程度が成長発育完了の目安と考えられますが、場合により20歳を過ぎて成長の認められる人もいます。
また、外科的矯正歯科治療の症例では、患者様が仮に早期に受診した場合、成長予測の判断を誤ると、治療が極端に長期化する可能性があります。そのため、明らかに限度を超えた骨格的な不正を伴う症例においては、患者様、保護者様と話し合いの上、経過観察を主体とした対応とする場合もあります。
骨格的不正咬合
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不正咬合には、歯の並び方が原因の場合、歯の大きさや骨格の大きさの問題などの他に、骨格の位置異常や骨格の大きさに問題が有る場合が有ります。 例として、反対咬合(受け口)では、上の前歯が内側にはえたり、下の前歯が外側にはえれば反対咬合に成ります。(歯性反対咬合)
また骨格的に上顎の成長の弱い場合や、下顎の過成長が認められる場合も反対咬合に成ります。 (骨格的反対咬合) -
骨格的不正咬合の治療方法
成長期の子供では、骨格的な問題の助長を排除する治療や、反対咬合などでは積極的に上顎の前方成長を促す治療を行う場合が有ります。
永久歯列期の不正咬合の治療法は、- 非抜歯による矯正歯科治療
- 抜歯による矯正歯科治療
- 外科的矯正歯科治療
のいずれかによって治療を行う事に成ります。
有る程度の骨格的な不正に対しては、歯のみの移動による矯正歯科治療で対応致しますが、限界を超えた骨格的不正やアゴの位置などを気にされて来院する場合には、外科的矯正歯科治療にて骨格も含めた移動で一般的に対応致します。
当院の対応
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顎口腔機能診断施設資格を
有した医院当院は顎口腔機能診断施設資格を有していますので顎変形症の外科的矯正歯科治療が健康保険にて治療を行う事が可能な特殊な医療機関です。
そのため、そのような問題を持つ患者様が多方面から来院され多くの患者様の治療を行ってまいりました。 -
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顎口腔機能診断施設
顎変形症の外的矯正歯科治療においては、保険診療の可能な施設と可能でない施設に分けられます。
これらの資格は、一般の方には判断がつきにくいのですが、大学病院および一部の矯正歯科専門診療所に与えられています。
そのような意味から、相談を受ける場合、顎口腔機能診断施設の医療認定を受けてる矯正歯科専門診療所での相談をお勧め致します。
これは、技術的な認定はもとより、同指定の有無により患者様の支払われる外科手術の費用も含めた医療費総額の自己負担金額に3倍以上の違いが出るためです。
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丁寧なカウンセリングで
納得の治療外科的矯正歯科治療を進める場合、重要な事は、ボーダーゾーンにいらっしゃる患者様の対応だと思います。
つまり外科的な方法でも手術をしなくても咬合は獲得可能な患者様への対応であり、この分野の患者様の対応は上記の論文の様に多くの症例を有しています。
大切な事は、外科的矯正歯科治療の是非ではなく、治療方針の差によって生ずる患者様の満足度だと考えています。
ですので、方法論での違い、治療費の違いなど、綿密な打ち合わせの上で治療を進めて行きます。
外科的矯正歯科治療の進歩
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これまでの外科的矯正歯科治療
1960年代、日本での顎変形症に対する治療は、矯正歯科治療と外科治療がそれぞれ単独に行われてきました。つまり、矯正歯科治療においては歯牙移動だけによる治療が行われ、口腔外科領域では顎骨の移動は行っても歯牙移動は行われませんでした。
言うまでもなく、矯正歯科治療単独では治療の限界があり、また、外科的な顎移動単独では良好な咬合を獲得することはできません。
1970年代に入り矯正歯科治療と外科的顎移動の概念を合わせた治療が取り入れられ、まず矯正歯科による術前矯正で上下顎の歯列の不正の改善を図り、その後、下顎に対しては、下顎枝矢状分割法、上顎に対するルフォーI 型(Le Fort I)などの手術により顎移動を行い、最後に術後矯正歯科治療により最終的な咬合を得るという治療ステップが確立されました。 -
近年の進歩
近年は、成長量の少ない骨を延長する方法も用いられるようになりました。
この骨延長術は、麻酔下において人工的に顎骨を一部離断し、その部分が治癒する過程で生じる未成熟な骨を術後にゆっくりと牽引することで骨を延長する治療法です。ネジ式の装置を取り付け、数ヵ月の間に徐々に骨の長さを増して行きます。
これにより、従来の外科的矯正歯科治療では治療が困難とされていた顎奇形など、骨が極端に短い症例に対しても、より良好な治療結果を得られるようになりました。
このように、口腔外科、矯正歯科ともに技術的に進歩し、外科的矯正歯科治療が頻繁に行われるようになりました。
外科的治療と
矯正歯科単独治療の
限界と対応
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外科的矯正歯科が
必要か否かの判断下顎前突の治療は、矯正歯科治療の先進国である米国では症例数が僅かであり、日本で発展した技術と言っても過言ではありません。
このように、日本人に多く見られる下顎前突は、先人たちの努力により、様々な研究、工夫がなされ、現在ではどのような反対咬合でも治療が可能になったと言えます。
技術進歩が矯正歯科単独治療、外科的矯正歯科治療の双方に認められたため、骨格的な不正を持つ患者様に対しての治療方法は、外科か非外科か、どちらの方法がよいとは一概に判断することはできず、個々の患者様において毎回検討を重ねています。 -
患者様の意思を尊重した治療
その際大切なことは、患者様の訴える治療目的に対し、どちらの方法がよりふさわしいかを、まずガイド役である矯正歯科医が判断し、患者様に治療方法による違いをわかりやすく説明することです。
一例として、オトガイの突出を主訴に来院した、下顎前突の患者様に対し歯科医が被蓋の改善を行い良好な咬合を得たとしても、オトガイの突出が残れば患者様は治療結果に満足しないことも予測されます。
逆に、いくら良好な咬合、側貌観の改善を果たせるとしても患者様が外科的矯正歯科治療を希望しないのであれば、そのような方法を極力避け対応する技術が必要となります。このように、治療方針としてどちらでも成り立つ場合は、方法論や、期間、費用、諸問題等について明確に説明し、最後は患者様の意思により治療方針を決定することが適切な対応と言えるのではないでしょうか。
外科的矯正歯科治療の治療例
こちらの患者様は、お子様2人の矯正歯科治療ために当院に来院されました。その際、1時間弱初診患者様に様々な治療に関しての説明を行います。その中で、「もしかして自分も治す事が出来ますか?」とお聞きに成られた患者様です。
経緯をお聞きすると、昔から咬み合わせ、外見に対して治したい思いが強く有ったが、過去に歯科医に相談した時に治す事が出来ないと言われ、あきらめていたとの事でした。この患者様は、改善できる事を知り、大変喜ばれ外科的矯正歯科治療で治療を行いました。(家族3人並んで治療を行いました。)
骨格性下顎前突
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Before
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After
主訴 | 顎がでていることが気になる |
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年齢 | 38歳 |
治療期間 | 2年10ヵ月 |
費用 | 外科的矯正歯科治療(保険適応) |
治療方法 | マルチブラケット装置 |
抜歯部位 |
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リスク・副作用 |
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治療を悩まれている方へ
こんにちでは、この様なホームページなどの活用によって若干の情報をお伝え出来るように成りましたが、逆に様々な情報の氾濫も起こり、いったい私はどうなのだろうかと迷われる方も多いのではないでしょうか。
もし顎変形症や不正咬合でお悩みの方は、お気軽にご相談ください。きっと、毎日が明るくなりますよ。
また、相談を受ける事が、治療開始をしなければいけない訳では有りません。